１０月「こつん」説の根拠

多くのエコノミストやストラテジストは「住宅市場はあと９ヶ月くらい底打ち出来ない。だからボトムをつけるのは来年だ。」と主張しています。

僕も住宅価格下落の問題を軽視するつもりは全くありません。アメリカが住宅不況から本格的に立ち直るには何年も先だし、住宅価格は急反発しないと思います。

それを断った上で、「こつん」と底打ち感がでるのは、実はみんなが考えているよりずっと早いタイミングだと思っています。具体的には１０月を想定しています。


その理由はなぜか？

8月２７日に発表されたアメリカの住宅価格に関する統計、ケース・シラー指数によると6月の米国の住宅価格は前年同月比でマイナス１５．９％でした。

それだけを聞くとまだまだアメリカの住宅は駄目なように感じます。

でも5月の時点で全米２０の大都市のうち、７つで既に住宅価格は上昇に転じていました。

今回、6月の統計では全米２０の大都市のうち、９つで住宅価格は上昇したのです。つまりもう少しで半分ですね。

実際、住宅価格が上昇に転じたボストンやクリーブランドなどは今回の住宅不況で最初に住宅価格がマイナスに転じた地域でした。つまり下落に入るのが早かった都市から、順番に底打ちしているのです。


上に述べたように今回のケース・シラー指数は前年同月比較では－１５．９％と一見、冴えません。でも株をやる人間は変化率（＝⊿）にこそ注意を払うべきなのです！。

先月と比較して今月の住宅価格は下がったのか？という月次比較で見ると明らかに下落のペースは鈍化しているのです。（真ん中のスライド参照）

この調子がそのまま続けばあと2ヶ月もしないうちに前月との比較はプラスに転ずる可能性すらあるのです。

今回発表されたのは6月の数字ですから、2ヶ月遅れで統計が発表されるわけです。これで行けば8月の数字、つまり10月に発表されるデータあたりがひとつの転換点になる気がします。

若し、「住宅価格が先月とくらべてもう下がらなくなったぞ！」とニュースのヘッドラインに出れば、それは投資家にも注目されると思います。そのことはもちろんアメリカ株にも影響があるでしょうけど、世界の株式にも良い影響を与える可能性があります。つまり１０月にはアメリカ株も、新興国の株も大きなトレーディングのチャンスがやってくると僕は考えているわけです。