先進国だけ見ていたのでは商品相場はわからない

昨日発表されたＢＰの『スタティスティカル・レビュー』の重要なポイントは一次エネルギーの需要で非ＯＥＣＤがはじめてＯＥＣＤを抜いたという点です。ＯＥＣＤとは経済協力開発機構のことを指し、具体的にはヨーロッパ、米国、日本などが含まれます。ＢＲＩＣｓは（ロシアが加盟を希望していますが）いまのところメンバーではありません。つまりことエネルギーに関する限り新興国の方が先進国より重要になったということです。

なるほどアメリカや日本を見るとまだデフレ・プレッシャーの方が強いです。アメリカの場合、未だ住宅価格は軟調に推移しているし、賃上げに対するエクスペクテーションも低いのでこの状態は当分続くと思われます。

しかし原油や大豆はグローバル・コモディティーなので話は別です。少し前のエントリーで書いたように中国がコモディティーを買い漁っているので「不況下のコモディティー高」が到来しているのです。もちろん中国の「大人買い」がいつまで続くかはわかりません。中国が買いの手を休めると反動で商品価格が緩む場面も無いとは言えないのです。

いずれにせよ商品価格がいまのように急騰している局面ではＦＲＢは一直線に量的緩和路線を突っ走ることはやりにくいわけで、住宅ローン金利がじりじり上がってしまっても手をこまねいて傍観するより他は無いと思います。すると案外早い段階で景気リカバリーの腰折れというシナリオもあるのではないでしょうか？

それが証拠に小売株は蠅が落ちるように次々にロールオーバーしています。