中国の株式市場の時価総額がいずれ世界一になることに意味はあるのか？

中国の株式市場の時価総額が向こう数年のうちにアメリカのそれを抜き、世界一になるのではないか？ということが議論されています。

マーケットに生きる人間として株式市場の示す国力や経済力の重要性は僕もとても重視しています。

しかし「時価総額世界一」とか「出来高世界一」とかの現象を評価するに際しては、何がそれを引き起こしているのか注意深く検証する必要があります。

例えば日本が世界の時価総額のNo.1だったことが１９８０年代にあります。あの頃の日本は勢いがありました。いや、国民全員が痴呆のように感覚をマヒさせていたと言った方が正確かも知れません。

「皇居の敷地を全部売ると、大体、カリフォルニア州と等価だ。」

そういう議論が熱っぽく語られていたのを覚えています。でもチョッと考えるとそのバカバカしさは明白です。

日本の時価総額が世界一になったひとつの理由は株式の持ち合いという構造によります。つまり浮動玉が少ないので値段を幾らだろうが面白いように煽ってゆける、、、

ところで現在の中国の株式市場の浮動玉の状況はあの当時の日本のマーケットの構造に似ています。中国の場合、政府が多くの株式を所有しているため常に逼迫感があるのです。

MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が中国株をはじめとした一部新興国の比重をなかなか引き上げないひとつの理由はここにあると思います。

さて、時価総額が余りアテにならない尺度であれば、売買代金はどうなのか？ということが気になります。実はこれも極めて気まぐれな指標です。例えば東証の時価総額が世界に君臨していた当時、「当然、売買代金だって、世界一だったんだろう？」と思う訳ですけど、これはそうではないのです。

売買代金でNo.1だった国は台湾です。それも単に東証より多かったという程度のもんじゃありません。東証＋NY証券取引所の合計より多かったのです。