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2009年2月8日日曜日

重厚長大

いまの中国の状況を見ていると東京オリンピックの後の不景気に対応するため「公債発行」が決められた当時の日本を彷彿とさせます。この「公債発行」はもう少し正確(?)に言えば景気テコ入れのための「建設国債」の発行の容認なわけですが、財政収支にとらわれず、柔軟な景気刺激のための政府支出を可能にした、価値観の大きな転換点だった気がします。

(それ以前は赤字国債の発行は「違憲」だったのです。何と古風な考え方でしょう!)

中国政府は先日の『新興国リアルタイム・ネット勉強会』でも説明した通り、いまどんどんマネー・サプライを増やそうとしています。マネー・サプライの増加はいずれ株価に効いてきます。

また大型の景気刺激策を発表し景気のテコ入れをしようとしています。結局のところ地方における道路建設など、昔日本がやったような処方が、あぶれている労働力を吸収するには最も即効性があると思われます。公共工事で需要が増えるのは棒鋼やH型鋼の類です。

東京オリンピック後の製造業の調整はせいぜい1年程度でした。現在の中国が直面している景気後退はシクリカル、つまり循環性の景気後退であり、米国の直面しているセキュラー、つまり長期に渡る構造変化に起因する不景気とは違います。


【関連する銘柄:=以前に示した銘柄の繰り返しです】
00323 馬鞍山鋼鉄
00347 鞍鋼
02600 チャルコ
02899 紫金鉱業
03993 洛陽モリブデン

1 件のコメント:

kaiji さんのコメント...

前回の話だとあくまでデッドキャットバウンス、今回の話だと底打ち、みたいにとれるのですが、どうお考えなのでしょうか?